1. 無料アクセス解析
株式,売買,費用,手数料

株式,売買,費用,手数料のページを説明

スポンサードリンク
新着記事一覧
*************************************
プロの投資家に学ぶ、勝ち残りのテクニック
プロのトレード情報をリアルタイムに観覧出来る!!
【無料】あなたの銘柄が危ない!無料の銘柄診断で早期対策を
ズバリ儲けながら覚えるシステムトレード入門
話題のDTレポート。月28900円で目標リターン:月間250%
10年間連続で毎年資産倍増の秘術
★★Special Thanks★★
幸せな赤ちゃんの名前
2ch検索−掲示板の話題を転職に活かす
裏・高収入アルバイト情報局
開発現場のWindows/MS製品の小技・裏技
ランク王国
投資事業の始め方
株式投資入門・注目銘柄
子どもと生活の保険情報
勝手に映画と音楽評論
システム開発技術者の教訓・ノウハウ
*************************************

株式,売買,費用,手数料

ご自分が株式売買をする証券会社は決まりましたか?決まった人もそうでない人も、

株式の売買時に発生する費用等について勉強しましょう。


株式を売買する際に発生する費用は、売買代金を除くと、以下の費用が挙げられます。


  ・証券会社に対して支払う株式売買手数料

  ・上記手数料以外の口座管理料、証券会社のサービス利用料

  ・証券会社への投資資金の振込み手数料

  ・購入した株券の保護預かり料

  ・税金


それでは一つずつご説明致しましょう。


まずは、株式売買手数料ですが、こちらは料金が1999年10月〜自由化されておりますので、証券会社によって様々です。

例えば、安いところですと、100万円迄の株式売買ならジェット証券は777円、高いところですと、野村證券が5,250円です。

ここにはサービス利用料を含む場合がありますので、料金は様々というわけです。

とにかく情報が多く、サポートも多く受けたいという事でしたら、バックアップがしっかりしている大手証券会社

とにかく手数料が安く、コストを最小限に抑えたいという事でしたら、ネット専門証券等の新興証券会社を選ぶのがいいでしょう。

私が口座を開いているマネックス・ビーンズ証券は情報も多く、大手で、手数料も1575円とお手ごろな値段なので、気に入ってます。

コツとしては口座管理料が無料で、情報量が多い証券会社をスクリーニング等の分析用、

同じく口座管理料が無料で、株式売買手数料が安い証券会社を売買専用として使い分けるのが効率的です。


何度か言葉が出てきていますが、口座管理料は基本的にどの証券会社でも無料なところが多いです。

サービス利用料は凝った作りのサイトや専属の専門家がいる大手証券会社では費用が発生します。

これらは小額ですが、払い続けるとバカになりませんので、できるだけかからないところを選んだ方が初心者にとってはいいと思います。

株式の売買の時に常に頭にあるのは株式の売買の結果の売買益(損)ですから、こうした費用まで発生するとなるとパニックに陥りますので。。


振込み手数料はクレジットカード等の支払いや銀行口座間の現金の移動と同じです。

ただし、UFJ銀行のUFJダイレクトや郵便局のぱるるFTnetがサポートされている証券会社では
入出金時の振込み手数料は無料です。

マネックス・ビーンズ証券ではこれらのサービスがサポートされております。私は余分なお金は払いません。


保護預かり料についても、無料のところが多いと思います。

これは、株券を証券会社に預かっておいてもらって、保管してもらうのにかかる費用です。

株券はもちろん自分で保管する事ができますが、火災による焼失や盗難の心配がありますので、

この制度を利用した方が良いでしょう。

株券を一度手にしてみたい気もしますが、我慢です。。。

ちなみに、証券会社は証券保管振替機構(ほふり)保管振替制度によって、保管を委託するケースが多いのが現状です。

ここに預けておけば、早い話、自分で株主の権利を登録する必要もなければ、

名義(株券の持ち主)変更する必要もなくなるわけです。楽です。


最後に税金の話です。

こちらは避けては通れません。どの証券会社に登録していても、どんな売買をしても皆同じです。

株券の売買で生じる売買益に対して、有価証券譲渡税(キャピタルゲイン税)という税がかかります。

この税については、下記2つの方式が取られていました。


  ・源泉分離課税方式

  ・申告分離課税方式


源泉分離課税方式とは、株式の売却代金のうち一定の割合を利益とみなし、その利益に対して20%の税率で課税するというものです。

つまりいくら利益をあげたかは関係なく、通算で損をしている場合などは不利な課税方式です。

2003年1月に廃止されております。


申告分離課税方式は、1年間の株式売買で生じた純利益から、他の所得と分離して20%の税率がかかるというものです。

自分で申告するというものでしたが、2003年1月からは証券会社に特定口座(源泉徴収あり)という特別な口座を持つ事で、
証券会社が税の申告を代行してくれますので、個人での確定申告が不要となりました。

上記は株式の売買の度に適用されてしまうので、年間の損益が赤字の場合は、繰越控除という制度を使う事も可能です。

また、税率20%は、2007年度まで10%に設定されております。

税の話についてはややこしいので、専門のサイトを参照される事を強くお勧め致します。


ひとまず、『株式の売買益に関しては10%(後に20%)の税がかかる』事、『手数料には消費税がかかる』事を覚えておけばOKです。

なお、口座開設の際には、負荷を減らすためにも証券会社の特定口座を利用しましょう。


配当については配当金が企業から支払われる段階で、20%の税率で、源泉徴収されます。

スポンサードリンク

株式投資入門&注目銘柄の株式,売買,費用,手数料のリンクについて

株式投資入門&注目銘柄の株式,売買,費用,手数料のリンクについて
リンクを自由に設置して頂いて結構です。
宜しければ以下のタグをご使用下さい。
×

この広告は1年以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。